その「ジム代」は、垂れ流しの経費か。それとも自社の「資産」か。

以前、福利厚生として社員6人分のジム代を負担している社長から、「会社の空きスペースを活用して社内ジムを作れないか」という相談を受けました。

お話を伺って、私はこう提案しました。「その法人契約、5年分まとめればじゅうぶん社内にジムが作れますよ」と。

外部への「経費」か、自社の「資産」か

今では社員の健康増進のために外部ジムと法人契約を結ぶ経営者の方も多くいらっしゃいます。ですが、それは毎月決まった額が外部に流れていく「経費」です。5年、10年と経った時、手元には何も残りません。

一方で、社内にトレーニング環境を構築することは、会社という「ハコ」の価値を高める「資産」になります。外に垂れ流し続けていた資金を、自社の価値を高める「資産」に変える。どちらが賢い経営判断か、答えは明白ですよね。

たった1台のマシンが、採用ブランディングを変える

「社内ジム」と聞くと、本格的な設備を想像してハードルを高く感じるかもしれません。ですが、私はトレッドミルがたった1台あるだけでも、それは立派な資産になると考えています。

今、求職者が会社を選ぶ基準は「給与」だけではありません。「外部ジムの利用補助があります」という文字だけの福利厚生と、「オフィスの一角に、いつでも使える本格的なマシンが置かれている」という光景。

この「目に見える環境」の差は、採用ブランディングにおいて歴然とした差になります。社員が実際にそのマシンに触れ、心身を整える環境があること。その事実自体が、企業の姿勢を雄弁に物語る「武器」になるのです。

経営者の「決断」を支える合理的な選択

もちろん、社内にジムを構築するには初期費用がかかります。だからこそ、私たちは余計なコストを削ぎ落とし、導入のハードルを下げるための合理的な供給スキームを用意しました。

これは単なるマシンの販売ではありません。経営者が「経費を資産に変える」という決断をするための、一つの選択肢の提示です。

最後に

外に垂れ流し続ける「経費」にするか、自社の価値を高める「資産」に変えるか。自社の未来に、賢く価値を積み上げたい経営者にとって、社内ジムという選択は非常に理にかなった一手だと言えます。

空きスペースの有効活用を考え、採用や社員満足度に直結する環境を作りたい。そんな視点を持つ経営者の方々からの相談をお待ちしています。

出来た「社内ジム」がこちら↓です。

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